ロバート・ケネディJr アメリカ食料品の闇を大改革 何故日本では出来ないのか? 中編
今回のブログを始めるにあたって、日本の食品添加物というものについて幾つか指摘をしなくてはなりません。 そもそも食品添加物というものは読んで字の如くでして、食品に加えられるものという意味で、天然由来のものも有りますが、その多くは化学的に精製されたものなのです。 世間では日本の食品添加物の認可数は世界一多いと言われていますけれども、これは事実では有りますが正確ではないのですね。 (特に)左系の団体などは、日本の食品添加物数は世界一多いと言っていますけれども(認可数は2000以上)、確かに認可された数では世界一多いのかもしれませんが、これはカテゴリーの定義やや分類方法が国によって違いますから、一概に数だけで比較出来るものでもないというのは事実なのです。 しかしですね、これはあくまでも厚労省の言い分でして、巷で言われている程は多くないと彼等は言い訳をしている訳で、認可数が他の国より少ないということは絶対に無いのです。 たとえば日本と同程度の先進国であるEUは、少しでも健康被害の可能性が疑われる食品添加物は規制や禁止する予防原則制を採用しており、日本のように科学的証明を重視し、根拠としている立場とは根本的な部分で安全性の考え方が全く異なっているのです。 この予防原則というのは、その添加物に明確な害があるという証拠が無くても、リスクの可能性があるというだけで使用を制限したり禁止したりするものです。 そしてその添加物が、安全性が確認されるまで使用禁止状態が続くもので、食品添加物の表示についても、健康に少しでも影響する可能性が懸念されるものについては厳格な注意喚起の表示が義務付けられています。 ブレクジットでEUを離脱したイギリスもまた、ほぼ世界一厳しい添加物基準をしいている国として有名でして、一般的には50品目以下(古い基準では21品目)とされており、日本とは最大値で何と100倍!最小値でも数十倍の差があるのです。 しかもヨーロッパでは野菜の有機栽培が定着していまして、除草剤や化学肥料、農薬についても日本より厳しい基準であるのは当然のことなのです。 日本の場合、ここまで摂取しても安全性に問題は無いという科学的根拠を拠り所にしている訳ですが、このブログをお読みの皆さん、農業従事者などの利害関係無く冷静なに判断をしてみて、EU諸国と日本のいったいどちらが身体の...